ゴルフ人口の減少に歯止めがかからない。一体ゴルフ人口はどこまで減少するのでしょう？
2016年のゴルフ人口は550万人。2015年は770万人。たった１年で120万人もゴルフ人口が減少しています。日本の人口問題と照らし合わせて解説します。
起こらなかった2015年問題
ゴルフ関係の仕事に従事している方には、馴染みのある言葉だと思います。
『2015年問題』
結局2015年問題は起こりませんでしたが、ゴルフ業界では危惧されていた問題でした。
2015年問題とは一体何で、なぜ起こらなかったのでしょうか？
2015年問題とは、戦後のベビーブームで生まれた世代、いわるゆ団塊の世代(昭和22年〜24年生まれ)が定年退職すると言われた年です。
そして定年退職をした団塊の世代の人々は、年金暮らしになります。人口の多い団塊の盛大が、高齢となり体力的余裕、金銭的余裕がなくなるため、ゴルフから離れてしまうと危惧されていたのが2015年問題です。
しかし、現在の高齢者をみてわかる様に、おじいちゃんもおばあちゃんもかなり元気です！
そして預貯金額も多く金銭的余裕もあります。さらにゴルフ場のプレー単価下落によってゴルフが気軽にできる環境になったことも重なり、予想していたよりも高齢者がゴルフから離れなかった。むしろ、団塊の世代の方々が定年退職を迎えて時間に余裕ができラウンド数が増えたことで2015年問題は起こりませんでした。
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現在のゴルフ業界は？
2016年のゴルフ人口は550万人。ゴルフ人口は凄まじい勢いで減少しています。加えて、閉鎖に追い込まれるゴルフ場も増加傾向です。
しかし、現在の日本国内のゴルフ場利用者数は2002年以降約8500万人で横ばいとなっています。
ゴルフ人口が減っているのにゴルフ場利用者数が変わらないということどうゆうことでしょうか？
それは、1人当たりのラウンド数が増えたということです。(1年で10回ラウンドする方は、10人とカウントされます。)
ではどの年齢層のラウンド数が増えているかというと、ゴルフ場利用者数約8000万人のう6%以上が
70歳以上のゴルファーと言われています。
今のゴルフ業界の売上の6%が70歳以上の方々でで構成されているというのは
10年、20年先を見たときに怖いですね。
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必ず起こる2025年問題
さて、2015年から10年後。2025年問題という言葉が出てきます。
今度はどんな年なのか？
2025年とは団塊の世代の子供たち、団塊ジュニアが定年退職を迎える年となります。(団塊の世代の次に人口ボリュームが大きい世代です。)
なぜ問題なのか？
また定年退職してもゴルフから離れないんじゃないか？
と楽観的に考える方もいるかもしれませんが、2025年問題はほぼ確実に起こると言われています。
団塊ジュニア世代がゴルフに戻れない要因は2つあります。
・親(団塊の世代)が後期高齢者となり介護が必要となる
・団塊ジュニア世代は団塊の世代に比べ貯蓄額が少ない
団塊ジュニア世代は就職時期にバブル崩壊が重なり、就職難で非正規雇用の人がおおく貯蓄が少ないことに加え、退職後の年金支給額も団塊の世代に比べ少ないと言われています。
上記の理由から、団塊の世代が後期高齢者となりゴルフができなくなることに加え。団塊ジュニア世代が定年を迎えてからゴルフに行きたいけど行けない現実が待ち受けています。団塊の世代のゴルフ離れに加え団塊ジュニア世代がゴルフに戻って来る見込みが少ないため、2025年が問題視されています。
打開策はあるのか？
ゴルフ業界のを日本の人口の観点から見てみると、暗い話題が多いですね。
2020年にオリンピックがあり、ゴルフ人気の再沸となればいいですが、オリンピックまでに有効な手が
打てたゴルフ場と打てなかったゴルフ場の明暗は今よりもさらにはっきりすると思います。
そんな中で毎年2000人以上来場者を増加させているゴルフ場がある様です。
ゴルフ人口が減っていくのであれば、ゴルフへ新しい人を取り込む必要があります。
記事内の東宝調布スポーツパークの様に、プレースタイルの拡充は有効な1手になるかもしれません。
働き盛りの20代〜40代の若手の時間感覚はかなり短くなっています。仕事や家事に追われている中でゴルフは少し時間がかかりすぎなのかもしれません。1ラウンドすると約6時間。ゴルフ場との往復する時間を加味すると1日仕事になってしまいます。9ホールのハーフプレーであれば、数時間で終わるので、ゴルフの後に仕事をしたり家事をしたりすることも可能になります。
このようなプレースタイルの拡充は既存のゴルファーのニーズを
満たすだけでなく、新規のゴルファーの獲得にも繋がりそうな予感がしますね！
まとめ
その後も2045年には、団塊ジュニア世代までもが後期高齢者となり介護が必要になります。加えて少子化による日本の人口減少。
この問題はゴルフ業界だけでなく、あらゆる日本の産業に変化が求められそうですね！
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